3つの方法があげられます。

①    負担付遺贈

遺言書に、「○○の財産を譲るから、自分が死んだら○○にペットの世話を頼む」と書きます。遺言なので、自分一人の意思で自由に決めることができますが、拒否されることもあります。その場合でも、譲った財産は有効ですので、財産を取り返すには、相続人が履行の催告をし、それでもしない場合に、遺言の取消しを家庭裁判所に請求することになります。ただし、認知症になった場合は、遺言の効力は発生しないので、この方法を採ることはできません。

②    負担付死因贈与

生前にペットの世話を任せたい人と「死んだらペットの世話を○○がする」という契約を結びます。そして、契約内容をきちんと履行する場合のみ相続財産をもらえます。ただし、認知症になった場合には、この方法を採ることはできません。

③    信託

遺言や契約でペットの世話をしてもらう人を指定しておきます。世話を任せた人は、信託財産の中からペットの飼育費や報酬を定期的にもらうことができます。ペットのために信託事務が適切に遂行されているかを監督する信託監督人という者を選任することもできます。そのため、確実にペットの世話をしてくれます。生前に信託契約をしておくと、自身が認知症になった場合のペットの世話もしてもらうことができます。